廃食用油で空を飛ぶ！SAFとFry to Fly Projectで変わる脱炭素の航空業界
揚げ物に使った後の食用油。これが、航空機の燃料になる時代が来ています。「SAF（持続可能な航空燃料）」と、それを国内で普及させるための「Fry to Fly Project」は、航空業界の脱炭素化に向けた大きな一歩です。本記事では、SAFの基礎知識からプロジェクトの詳細、そして2025年に実現した国産SAFの供給開始まで、事実に基づいてわかりやすくご紹介します。
SAF（持続可能な航空燃料）とは？
SAFとは、”Sustainable Aviation Fuel”の頭文字をとった言葉で、「持続可能な航空燃料」と訳されます。読み方は「サフ」です。廃食用油・農業残渣・都市ごみ・木くずなど、化石燃料以外の原料から製造されるジェット燃料の総称です。
従来の石油由来のジェット燃料と化学的な性状がほぼ同じであるため、既存の航空機エンジンや空港インフラをそのまま使用できるという特長があります。これが、電動化や水素化が難しい航空分野において、SAFが特に注目されている大きな理由です。
CO₂削減効果は最大約80%
SAFの最大の特徴は、そのCO₂削減効果にあります。廃食用油から製造されたSAFは、原料の生産・収集から燃焼に至るライフサイクル全体で、従来の航空燃料と比べてCO₂排出量を約80%削減できるとされています。これは単に燃焼時の話ではなく、原料となる植物が成長過程でCO₂を吸収するというカーボンサイクルを踏まえた数値です。
なぜ今、航空燃料の脱炭素が重要なのか
航空業界が抱えるCO₂問題
航空機は、自動車や鉄道と比べて輸送あたりのCO₂排出量が多い交通手段です。国際航空機関（ICAO）や各国政府は、2050年までの航空業界のカーボンニュートラル達成を目標に掲げています。一方で、電気や水素による航空機の実用化はまだ先の話であり、当面の解決策として最も現実的なのがSAFの普及です。
世界市場は急拡大中
世界のSAF市場規模は急速に成長しています。調査会社の試算によれば、2025年時点で約24〜27億ドル規模とされており、2032年には400億ドル超に達するとの予測もあります。欧米を中心に普及政策が加速しており、日本も国内市場の整備を急いでいます。
SAFはどうやって作られるのか
HEFA方式が現在の主流
SAFの製造技術にはいくつかの種類がありますが、現在商業規模で最も普及しているのがHEFA方式（Hydroprocessed Esters and Fatty Acids）です。廃食用油や植物油を原料とし、水素化処理を経てジェット燃料相当の炭化水素を製造する技術です。国際規格「ASTM D7566」でも認証された確立された製法であり、既存の石油精製設備を活用しやすい点でも注目されています。
そのほかの製造技術
HEFA以外にも、アルコールをジェット燃料に変換するATJ方式（Alcohol to Jet）、バイオマスをガス化してから液化するFT方式（Fischer-Tropsch）などの技術開発も進んでいます。原料の多様化によって、SAFの安定供給体制を整えることが今後の課題のひとつです。
図表①：SAF製造方法の比較
Fry to Fly Projectとは
プロジェクトの概要と背景
「Fry to Fly Project」は、日揮ホールディングス株式会社が提唱・事務局を務めるプロジェクトです。2023年4月に29の企業・自治体・団体が参画してスタートしました。”Fry（揚げる）”と”Fly（飛ぶ）”をかけたプロジェクト名が示すように、家庭や飲食店で使用した廃食用油を回収・再利用し、国産SAFで航空機が飛ぶ世界を実現することを目指しています。
なぜ廃食用油に着目したのか
SAFの普及にあたって重要な課題は、原料の安定調達です。実は国内の廃食用油の多くは、これまで廃棄されるか、あるいは海外へ輸出されてきました。日揮グループによれば、回収された廃食用油の一定量が国外に輸出されているとされています。廃食用油は誰もが日常生活の中で生み出せる資源であり、その回収を国内で促進することが、国産SAFの安定供給につながります。
急拡大する参加団体
プロジェクトの参加団体数は着実に増加しています。2025年8月15日時点で252の企業・自治体・団体が参加し、その後も増え続け、2026年1月時点では295団体に達しています。業種も食品・流通・航空・金融・自治体と幅広く、さらに2025年8月23日（”油の日”）には国土交通省航空局も参画を表明しました。
2025年5月：日本初の国産SAF、旅客便に供給開始
歴史的な初フライト
2025年5月1日、航空業界にとって歴史的な一日が訪れました。Fry to Fly Projectを通じて量産された国産SAFが初めて旅客便に供給され、関西国際空港発・上海（浦東）行きの日本航空JL891便がその第1号となったのです。関西空港での旅客便へのSAF供給も、これが初めてのことでした。
国産SAFを作った3社
このSAFを製造したのは、日揮ホールディングス・コスモ石油・レボインターナショナルの3社が設立した「合同会社サファイア スカイエナジー」です。堺製油所に国内初の大規模国産SAF製造設備を整備し、廃食用油を原料としたHEFA方式による量産体制を確立しました。2025年度より、JALおよびANAのほか、DHL Expressへの供給も開始しています。
日本のSAF政策目標と今後の展望
2030年に10%という目標
日本政府は、2030年までに国内のジェット燃料使用量の10%（約172万kL）をSAFに切り替えるという政策目標を掲げています。この目標を担保するために、石油元売り各社に一定比率のSAF供給を義務づける法改正の検討も進んでいます。
課題はコストと原料の確保
現時点でのSAFの価格は、従来のジェット燃料と比べて割高です。EYの調査によれば、現在のSAF価格はケロシン系ジェット燃料の最大6倍とも言われています。また、廃食用油の回収量には上限があり、原料の多様化・安定調達も急務です。しかし、技術革新と規模の経済が進めば、コストは逓減していくと期待されています。
家庭の油が飛行機を飛ばす
Fry to Fly Projectの最大の特徴は、一般市民が直接参加できる点にあります。家庭での廃食用油回収は、多くの自治体や協力店舗で受け付けています。お住まいの自治体のWebサイトや、Fry to Fly Projectの公式ページで回収場所を確認してみてください。揚げ物後の油を捨てるのではなく、回収に出すだけで、あなたも国産SAFの「原料提供者」になれます。
飲食店・企業の参加も歓迎
飲食店や企業もプロジェクトへの参加が可能です。廃食用油の回収に協力するだけでなく、店内でSAFの取り組みを紹介することは、サステナビリティへの意識が高い顧客との接点にもなります。参加は無料で、Fry to Fly Project公式サイトから問い合わせができます。
まとめ：空の脱炭素は、あなたの台所から始まっている
SAFは、航空業界が抱えるCO₂問題に対する、今この瞬間から使える現実解です。そして「Fry to Fly Project」は、企業・自治体・家庭がひとつになって廃食用油という身近な資源を活用する、日本発のサステナブルな取り組みです。2025年5月に実現した国産SAFの旅客便への初供給は、その大きな成果のひとつです。
2030年に向けた10%の目標達成には、技術革新だけでなく、社会全体での廃食用油回収の拡大が不可欠です。あなたの家庭の油が、いつか空を飛ぶ日が来るかもしれません。ぜひ、この機会に廃食用油の回収への参加を検討してみてください。
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